1. 発達性協調運動症（DCD）の発生頻度は子どもの約5～8％であり、50～70％は青年期以降も持続する。DCDは参加機会の減少や自己肯定感の低下につながる。
2. ADHDの30～50％、自閉スペクトラム症の80％、限局性学習症の50％に併存するとされ、他の発達障害と深く関連している。
3. 発達支援現場の課題として、支援希望者が増加している事、子どもの症状が多様であること、マンパワー不足であることが考えらえる。

1. マンパワー不足を解消するために、個々の症状を可視化し、子どもが楽しみながら取り組むことで、支援の効果を有する評価ー支援一体型のシステムを開発する。
2. リハビリテーションのノウハウ、脳科学的な基礎研究、テクノロジーを融合した研究開発を推進する・デジタルトランスフォーメーションによる課題の解決を目指す。
3. 目指す成果として、協調運動能力の改善、日常生活の自立、自己肯定感の向上などがある。

支援機器開発の連携